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2　本学は、多様な価値観の融合から発想される創造的?革新的基礎研究の上に、特色ある研究を開花させ、社会の諸課題の解決に向けた応用的研究を展開することを研究の目標とする。

3　本学は、「知」の源泉として、地域ニーズに応えるとともに、蓄積された研究成果をもとに文化、産業、医療、生涯学習等の振興に寄与することを地域貢献の目標とする。

2　前項の点検及び評価の結果について、本学の職員以外の者による検証を行うよう努めるものとする。

3　前項の点検及び評価の項目並びに実施体制等については、別に定める。

2　学部、学科及び課程ごとの収容定員は、別表第2のとおりとする。

3　前各項に掲げるもののほか、学部に関し必要な事項は、別に定める。

2　前項及び第3項の編制その他必要な事項は、別に定める。

3　本学は、教育研究実施組織を編成するに当たっては、本学の教育研究活動等の運営が組織的かつ効果的に行われるよう、教員及び事務職員等相互の適切な役割分担の下での協働や組織的な連携体制を確保しつつ、教育研究に係る責任の所在を明確にするものとする。

2　大学院に関する事項は、大学院学則の定めるところによる。

2　前項の図書館に、次の分館を置く。

3　施設に関し必要な事項は、別に定める。

2　機構及びその下部組織に関し必要な事項は、別に定める。

2　拠点及びその下部組織に関し必要な事項は、別に定める。

2　拠点及びその構成組織に関し必要な事項は、別に定める。

2　学内共同教育研究施設に関し必要な事項は、別に定める。

2　インターナショナルオフィスに関し必要な事項は、別に定める。

2　保健管理センターに関し必要な事項は、別に定める。

2　附属病院に関し必要な事項は、別に定める。

2　学部附属の教育研究施設に関し必要な事項は、別に定める。

2　附属学校に関し必要な事項は、別に定める。

2　本学は、学生に対する教育の充実を図るため、本学の授業の内容及び方法を改善するための組織的な研修及び研究を行うものとする。

3　本学は、第46条の2の規定により授業科目について補助する者(教員を除く。)に対し、必要な研修を行うものとする。

2　教授会に関し必要な事項は、別に定める。

2　委員会その他必要な会議に関し必要な事項は、別に定める。

2　前項に定める各学期は、前半及び後半に分けることができる。

2　前項の規定にかかわらず学長が必要と認めるときは、休業日を変更し、又は臨時の休業日を定めることができる。

2　第77条に規定する科目等履修生又は第88条第1項に規定する課程を履修する者(いずれも大学の学生以外の者に限る。)として本学において一定の単位を修得した者が本学に入学する場合において、当該単位の修得により本学の教育課程の一部を修得したと認められるときは、文部科学大臣の定めるところにより、修得した単位数その他の事項を勘案して各学部が定める期間を前項に規定する修業年限に通算することができる。ただし、その期間は、前項に規定する修業年限の2分の1を超えてはならない。

2　医学部医学科においては、第1年次及び第2年次、第3年次及び第4年次、第5年次及び第6年次の各2学年における在学期間は、それぞれ4年を超えることができない。この場合において、第2年次編入学生の第2年次、第3年次及び第4年次については、6年を超えることができない。ただし、特別の理由がある場合は、全年次を通算して修業年限の2倍を越えない範囲で期間の延長を認めることができる。

3　医学部看護学科においては、第1年次及び第2年次、第3年次及び第4年次の各2学年における在学期間は、それぞれ4年を超えることができない。

2　前項の選抜に関し必要な事項は、別に定める。

2　医学部看護学科の第3年次に入学できる者は、次の各号の1に該当する者とする。

2　所定の書類を提出し、入学料の免除又は徴収猶予を申請した者については、前項の入学手続を完了したものとみなす。

3　学長は、前2項の入学手続を完了した者に入学を許可する。

2　教育課程の編成に当たっては、学部等の専攻分野に係る専門の学芸を教授するとともに、幅広く深い教養及び総合的な判断力を培い、豊かな人間性を涵養するよう適切に配慮するものとする。

2　本学の学生又は科目等履修生として、前項の教育課程を履修し単位を修得した者に対し、学修証明書(その事実を証明する書面をいう。)を交付することができる。

2　前項の規定により本学が自ら開設したものとみなすことができる連携開設科目は、前項の大学等連携推進法人が策定する連携推進方針に沿って開設するものとする。

2　各授業科目(第39条の3第1項の規定により本学が自ら開設したものとみなす授業科目を含む。)及び単位数は、別に定める。

2　欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版科目の企画、運営、授業実施等は、別に定める組織において行う。

2　前項の規定にかかわらず、卒業論文、卒業研究等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位を授与することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を別に定めることができる。

2　本学が教育上有益と認めるときは、文部科学大臣が別に定めるところにより、前項の授業を、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させることができる。

3　本学は、第1項の授業を、外国において履修させることができる。前項の規定により、多様なメディアを高度に利用して、当該授業を行う教室等以外の場所で履修させる場合についても、同様とする。

4　本学は、文部科学大臣が別に定めるところにより、第1項の授業の一部を、校舎及び附属施設以外の場所で行うことができる。

2　前項の規定にかかわらず各学部は、その定めるところにより、所定の単位を優れた成績をもって修得した学生については、前項に定める上限を超えて履修科目の登録を認めることができる。

2　各学部は、学修の成果に係る評価及び卒業の認定に当たっては、客観性及び厳格性を確保するため、その基準を学生に対してあらかじめ明示するとともに、当該基準にしたがって適切に行うものとする。

2　前項の規定により、他の学部の授業科目を履修しようとするときは、所属学部及び当該学部の定めるところにより履修するものとする。

2　成績の評価は、秀、優、良、可又は不可の評語をもって表し、秀、優、良及び可を合格とする。ただし、必要と認める場合は、合格、了及び不合格の評語を用いることができる。

2　やむを得ない理由により定期試験に欠席した者に対しては、別に定めるところにより、追試験を許可する。

2　前項の規定は、学生が、外国の大学(専門職大学に相当する外国の大学を含む。以下同じ。)又は外国の短期大学に留学する場合、外国の大学又は外国の短期大学が行う通信教育における授業科目を我が国において履修する場合及び外国の大学又は外国の短期大学の教育課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該教育課程における授業科目を我が国において履修する場合について準用する。

3　前2項の履修等の取扱いに関し必要な事項は、別に定める。

2　前項により与えることができる単位数は、前条第1項及び第2項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

3　前2項の学修の取扱いに関し必要な事項は、別に定める。

2　本学は、教育上有益と認めるときは、学生が本学に入学する前に行った前条第1項に規定する学修を、本学における授業科目の履修とみなし、別に定めるところにより単位を与えることができる。

3　前2項及び第5項の規定により修得したものとみなし、又は与えることができる単位数は、編入学、転入学等の場合を除き、本学において修得した単位(第55条の2の規定により修得したものとみなすものとする単位を含む。)以外のものについては、第56条第1項(同条第2項において準用する場合を含む。)及び前条第1項により本学において修得したものとみなす単位数と合わせて60単位を超えないものとする。

4　前各項の取扱いに関し必要な事項は、別に定める。

5　第1項の規定は、第56条第2項の場合に準用する。

2　前項の単位のうち、第46条第2項に規定する授業の方法により修得した単位数は、60単位を超えないものとする。ただし、卒業に124単位を超える単位の修得が必要な場合において、第46条第1項に規定する授業の方法により、64単位以上を修得しているときは、第46条第2項の授業の方法により修得する単位数については、60単位を超えて認定することができるものとする。

3　本学の学生(医学部に在籍する者を除く。)で本学に3年以上在学したもの(これに準ずるものとして文部科学大臣の定める者を含む。)が、第1項に定める単位を優秀な成績で修得したと認める場合には、第25条の規定にかかわらず、文部科学大臣の定めるところにより、学長が卒業を認定する。

4　前項の卒業の認定の基準については、学部において別に定め、公表するものとする。

5　学士の学位授与に関する事項は、本学学位規則の定めるところによる。

6　第1項の単位のうち、第55条の2の規定により修得したものとみなすものとする単位数は30単位を超えないものとする。

2　本学の教職課程に関して必要な事項は、別に定める。

2　前項の休学は、1年を超えることができない。ただし、特別の理由がある場合は、学長の許可を得て、1年を限度として、引き続き休学することができる。

3　病気その他の理由により、修学することが適当でないと認める学生に対しては、学長は期間を定めて休学を命ずることができる。

4　休学期間は、通算して4年を超えることができない。

5　休学期間は、これを在学期間に算入しない。ただし、復学により休学期間が2月に満たないときは、その期間は在学したものとみなす。

2　前項の規定による留学の期間は、1年を限度として在学年数に算入する。ただし、特別な理由がある場合は、2年まで認めることができる。

2　長期履修学生の授業料の年額は、長期履修学生として、修業年限を超えて一定の期間にわたり計画的に教育課程を履修することを認められた期間(以下「長期履修期間」という。)に限り、前項の規定にかかわらず、同項に規定する授業料の年額に当該学部の修業年限に相当する年数を乗じて得た額を長期履修期間の年数で除した額(その額に10円未満の端数があるときは、これを切り上げるものとする。)とする。

2　前項の規定にかかわらず、学生等の申出があったときは、前期に係る授業料を徴収するときに、当該年度の後期に係る授業料を併せて徴収するものとする。

3　前2項の規定にかかわらず、第78条に規定する特別聴講学生については、指定の期日までに徴収するものとする。ただし、本学と他大学等(外国の大学等を含む。)又は高等専門学校との交流協定等(以下「大学間交流協定等」という。)において授業料不徴収の取り決めのあるときは、授業料を徴収しない。

4　第1項及び第2項の規定にかかわらず、第79条の2に規定する短期交流学生については、指定の期日までに徴収するものとする。ただし、大学間交流協定等において授業料不徴収の取り決めのあるときは、授業料を徴収しない。

5　第1項及び第2項の規定にかかわらず、国費外国人留学生制度実施要項(昭和29年3月31日文部大臣裁定)に基づき入学する者については、授業料を徴収しない。

2　月割計算による授業料の月額は、年額の12分の1に相当する金額とする。

2　医学部を志願し検定料を納付した者が、第1段階目の選抜で不合格となった場合において、納付した者から返還の申出があったときは、前項の規定にかかわらず、別表第4の2に規定する第2段階目の選抜に係る検定料相当額を返還するものとする。

3　第68条第2項の規定により納付した者が、後期分授業料の徴収時期前に休学又は退学したときは、第1項の規定にかかわらず、既納の後期分授業料相当額を返還するものとする。

4　前2項に規定するもののほか、第1項に規定する既納の検定料、入学料及び授業料が返還できる場合については、別に定める。

2　前項の単位の授与については、第53条の規定を準用する。

3　科目等履修生に関し必要な事項は、別に定める。

2　特別聴講学生の履修に関し必要な事項は、別に定める。

2　研究生に関し必要な事項は、別に定める。

2　短期交流学生に関し必要な事項は、別に定める。

2　外国人留学生に関し必要な事項は、別に定める。

2　懲戒は、退学、停学及び訓告とする。

3　前項の退学は、次の各号の1に該当する者に対して行う。

4　懲戒に関し必要な事項は、別に定める。

2　次条に定めるもののほか、寄宿舎に関し必要な事項は、別に定める。

2　寄宿料は、寄宿舎に入舎した日の属する月から退舎する日の属する月まで毎月その月の分を納付するものとする。ただし、同一学年の2月以上の分を前納することができる。

3　春季休業及び夏季休業の期間中の寄宿料は、それぞれの休業期間の開始前に納付するものとする。

4　既納の寄宿料は、いかなる事由があっても返還しない。

5　寄宿料納付の義務を怠り、督促を受けてもなお納付しない者は、退舎させる。

6　特別の事情がある場合に限り、別に定めるところにより、寄宿料を免除することがある。

2　公開講座に関する科目については、その都度これを定める。

3　公開講座の講習料については、別に定める。

2　前項の課程を修了した者に対し、第53条の規定を準用し単位を与えることができる。

3　前2項の実施に関し必要な事項は、別に定める。

1　この学則は、平成16年4月1日から施行する。

2　国立学校設置法の一部を改正する法律(平成15年法律第29号)附則第2項の規定により平成15年9月30日に当該大学に在学する者が在学しなくなる日までの間存続するものとされた香川大学(以下「旧香川大学」という。)及び香川医科大学(以下「旧香川医科大学」という。)に在学し、かつ、平成16年3月31日に旧香川大学又は旧香川医科大学に在学する者(以下「在学者」という。)及び在学者の属する年次に転入学等する者については、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版法(平成15年法律第112号)の附則第17条の規定により、旧香川大学又は旧香川医科大学を卒業するために必要とされる教育課程その他教育上必要な事項は、旧香川大学又は旧香川医科大学の学則及びその他の規程等の定めるところによる。

3　別表第2に掲げる平成16年度における第3年次編入学定員は、同表の規定にかかわらず、医学部医学科においては5人とし、別に定めるところにより選考の上、入学を許可する。

4　別表第2に掲げる法学部及び経済学部の項並びに合計の項の収容定員、同表の規定にかかわらず、平成16年度から平成18年度までは、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、平成17年4月1日から施行する。

この規則は、平成17年4月1日から施行する。

この学則は、平成17年7月28日から施行する。

この学則は、平成17年11月18日から施行し、平成17年10月1日から適用する。ただし、改正後の第28条第5号の規定は、平成17年12月1日から施行する。

この学則は、平成18年1月26日から施行する。

この規則は、平成18年4月1日から施行する。

この学則は、平成18年4月1日から施行する。ただし、平成18年3月31日以前に入学した学生については、なお従前の例による。

この学則は、平成18年4月27日から施行し、平成18年4月1日から適用する。

この学則は、平成19年4月1日から施行する。

この規則は、平成19年12月26日から施行する。

この規則は、平成20年3月1日から施行する。

この規則は、平成20年4月1日から施行する。

この学則は、平成20年4月1日から施行する。

この規則は、平成20年4月1日から施行する。

この規則は、平成21年3月1日から施行する。

1　この学則は、平成21年4月1日から施行する。

2　別表第2に掲げる医学部の項並びに合計の項の入学定員及び収容定員は、同表の規定にかかわらず、平成21年度は、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、平成21年6月25日から施行し、平成21年4月1日から適用する。

この学則は、平成21年12月24日から施行する。

1　この学則は、平成22年4月1日から施行する。

2　別表第2に掲げる医学部の項並びに合計の項の入学定員及び収容定員は、同表の規定にかかわらず、平成22年度及び平成23年度は、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、平成22年7月1日から施行する。

この学則は、平成23年4月1日から施行する。

1　この学則は、平成24年4月1日から施行する。

2　工学部の信頼性情報システム工学科は、改正後の第5条第1項の規定にかかわらず、平成24年3月31日に当該学科に在学する者及び平成24年4月1日以降に当該在学者の属する年次に入学する者が、当該学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとし、改正前の規定を適用する。

3　別表第2に掲げる工学部の項の第3年次編入学定員の欄は、平成24年度及び平成25年度は、次のとおりとし、

4　別表第2に掲げる医学部の項及び合計の項の収容定員は、同表の規定にかかわらず、平成24年度から平成28年度までは、次の表に掲げるとおりとする。

5　別表第2に掲げる医学部の項並びに合計の項の入学定員及び収容定員は、同表の規定にかかわらず、平成30年度及び平成31年度は、次の表に掲げるとおりとする。

1　この学則は、平成25年4月1日から施行する。

2　別表第2に掲げる医学部の項及び合計の項の収容定員は、同表の規定にかかわらず、平成25年度から平成29年度までは、次の表に掲げるとおりとする。

3　別表第2に掲げる医学部の項並びに合計の項の入学定員及び収容定員は、同表の規定にかかわらず、平成30年度及び平成31年度は、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、平成25年7月23日から施行する。

この学則は、平成25年11月21日から施行する。

1　この学則は、平成26年4月1日から施行する。

2　改正後の第26条第2項の規定にかかわらず、医学部医学科において平成26年3月31日に在学する者及び平成26年度に第2年次第2学期に編入学する者については、改正前の規定を適用する。

3　改正後の第32条の規定にかかわらず、医学部医学科に平成26年度に第2年次第2学期に編入学する者については、改正前の規定を適用する。

1　この学則は、平成26年12月1日から施行する。

2　改正後の第33条第3項の規定にかかわらず、平成27年度に工学部の第3年次に編入学する者については、改正前の規定を適用する。

この学則は、平成27年3月1日から施行する。

1　この学則は、平成27年4月1日から施行する。

2　別表第2に掲げる教育学部の項の収容定員は、同表の規定にかかわらず、平成27年度から平成29年度までは、次の表に掲げるとおりとする。

この規則は、平成27年5月1日から施行する。

この学則は、平成28年4月1日から施行する。

1　この学則は、平成29年4月1日から施行する。

2　平成28年度以前に入学した者に係る休学については、改正後の第61条第1項及び第5項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

1　この学則は、平成30年4月1日から施行する。

2　改正前の第5条第1項に規定する教育学部人間発達環境課程、経済学部の各学科及び工学部は、改正後の同条の規定にかかわらず、平成30年3月31日に当該学部、課程及び学科に在学する者並びに平成30年4月1日以降に当該在学者の属する年次に入学する者が、当該学部、課程及び学科に在学しなくなるまでの間、存続するものとし、改正前の規定を適用する。

3　この学則による改正後の別表第2の規定にかかわらず、平成30年度から平成32年度までの教育学部、経済学部、創造工学部及び工学部の収容定員は、次の表に掲げるとおりとする。

4　この学則による改正後の別表第2の規定にかかわらず、平成30年度から平成36年度までの医学部の項及び合計の項の入学定員及び収容定員は、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、平成30年8月1日から施行する。

この学則は、平成31年4月1日から施行する。

1　この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版2年4月1日から施行する。

2　別表第2の規定にかかわらず、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版2年度から欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版8年度までの医学部の項並びに合計の項の入学定員及び収容定員は、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版2年7月1日から施行する。

この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版2年11月26日から施行し、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版2年7月4日から適用する。

この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版3年4月1日から施行する。

1　この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版4年4月1日から施行する。

2　別表第2の規定にかかわらず、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版4年度から欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版9年度までの医学部の項及び合計の項の入学定員及び収容定員は、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版4年10月1日から施行する。

1　この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版5年4月1日から施行する。

2　別表第2の規定にかかわらず、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版5年度から欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版10年度までの医学部の項及び合計の項の入学定員及び収容定員は、次の表に掲げるとおりとする。

この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版5年4月1日から施行する。

この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版6年2月13日から施行し、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版4年4月1日から適用する。

1　この学則は、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版6年4月1日から施行する。

2　別表第2の規定にかかわらず、欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版6年度から欧洲杯足球买比赛平台网址_欧洲杯开户首选-官网中文版11年度までの医学部の項及び合計の項の入学定員及び収容定員は、次の表に掲げるとおりとする。